デジタルマーケティング事業／インターネット関連サービス事業
私たちは、データ駆動の意思決定をリードできる機械学習エンジニアを求めています。
開発局では、「自分たちで創って、自分たちで売る。」をビジネスコンセプトに、様々なマーケティング課題に対して、自らプロダクト開発を行うことでソリューションを提供し、クライアントの事業の進化を目指しています。自社プロダクトの1つとして、Demand Side Platform(以下、DSP)の開発を行っています。
自社プロダクトであるDSPは、認知獲得のためのブランディング広告や、成果に直結するパフォーマンス広告といった、マーケティングにおける様々なニーズに応えられる機能を提供しています。2019年のサイバー・コミュニケーションズ（CCI）との経営統合を期にブランディング広告領域への開発投資を積極的に行ってきましたが、現在はブランディング広告向けの機能が充実する中で、パフォーマンス広告領域への投資を行いさらなる事業成長を狙います。
パフォーマンス広告では、広告主に成果(アプリのインストール、商品の購入など)を還元する過程で、データ分析や機械学習が重要な役割を担います。ロジック開発は単なる技術的な取り組みではなく、ビジネス戦略そのものです。最適な入札価格の決定や効果的なクリエイティブの選択を自動化することで、プロダクトとしての優位性を確立します。
この分野では日々新しい手法が提案されており、それらを効果的に活用するには深い洞察が必要です。論文サーベイで得られた手法を自社プロダクトに適用するには、実際の広告リクエストや広告主の要望など、ビジネス背景を十分に考慮する必要があります。
これらを実現するために、技術力だけでなく、ビジネス感覚を持ち、組織や戦略に積極的に貢献できる方に来ていただきたいと思っています。
リード機械学習エンジニアのミッションは大きく二つあります。
▼ビジネスの生命線を担う
機械学習モデルの性能向上は、ビジネスに直接的な影響を与えます。CPC（クリック単価）やCPA（成果単価）などのKPIを達成するために、モデルの構築・改善を行います。また、リアルタイムオークションにおける各種ロジックは、ビジネス上の意思決定を自動化する重要な役割を果たします。ビジネスサイドと協力してビジネス課題を解決し、具体的な施策を提案し、その実現に向けたロードマップを策定します。
▼プロダクトの技術課題へのアプローチ
以下のような技術的な課題に対処し、プロダクトの品質向上に貢献します。
▼低レイテンシーな機械学習システム
DSPでは、リクエストあたり100ms程度でレスポンスを返す必要があります。機械学習モデルが推論に使える時間は10ms程度です。低レイテンシーな機械学習システムを開発したいエンジニアは挑戦しがいのある環境です。
▼Snowflakeやdbtを活用したモダンなデータ基盤
デジタル広告においてデータは命です。データ分析やモデル構築などにおいてデータを中心に意思決定をします。データ基盤チームは、配信ログなどのデータについてデータ品質を担保してくれます。プロダクトチームのエンジニアはdbtを使用して簡単に分析・学習用のデータを抽出する環境が整っています。データ基盤チームは機械学習エンジニアがその専門性を最大限に活かすサポートをします。
データ基盤については以下に詳しくまとめているので、よろしければご覧ください。
▼多様なバックグラウンドを持つプロダクトチーム
DSPのロジックの開発は、ソフトウェアエンジニアから構成されるプロダクトチームと機械学習エンジニア・データサイエンティストのロジックチームに分かれていました。しかし、ドメインナレッジやコンテキストを素早く共有できるよう、DSPにおけるロジック開発を行う機械学習エンジニア・データサイエンティストはプロダクトチームの一員としました。ソフトウェアエンジニアと強く協業することで素早く価値を発揮するチーム体制です。
▼分野
▼スタック
変更の範囲：会社の定める業務（出向先会社での業務を含む）
▼必須スキル
▼歓迎スキル
選考フロー
注意事項
バックグラウンドチェックについて
選考の途中で、バックグラウンドチェック（リファレンスチェック/コンプライアンスチェック）を実施します。当社と利用契約を締結したバックグラウンドチェックのサービス提供会社に対して、以下に掲げる応募者様の個人情報の開示（第三者提供）を行いますのでご承知ください。
<バックグラウンドチェックのサービス提供会社>
back check 株式会社
・同社の個人情報保護方針
https://backcheck.co.jp/policy/privacy(https://backcheck.co.jp/policy/privacy)
・同社の反社会的勢力に対する基本方針
https://backcheck.co.jp/policy/against_anti-social_forces(https://backcheck.co.jp/policy/against_anti-social_forces)
※状況に応じて、バックグラウンドチェックを実施しない場合もございます。実施の際は改めて直接ご案内いたします。
マーケティングの枠を超えた事業進化パートナーへ。
CARTA ZERO(https://cartazero.co.jp/)は、クライアントの本質的な課題と真摯に向き合い、成長を支え、可能性を拓くパートナーです。
人を軸に、社会や事業の進化に寄与する存在として、変化の先にある未来をともに創っていきます。
▼統合について
グループの強みを結集し、デジタルマーケティング領域においてより統合的なソリューションを提供するため、2025年7月1日を効力発生日として、株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、株式会社CARTA MARKETING FIRM、株式会社Barrizの３社を統合し、株式会社CARTA ZERO（以下「CARTA ZERO」）として始動いたします。
CARTA ZEROは、グループ3社の強みを結集することで、柔軟なリソース配分による機動性や生産性の向上、サービスや機能の強化等を図り、より統合的なソリューションを提供することで持続的な成長を目指してまいります。
プレスリリース：CARTA HD、グループ会社3社を統合し、新会社CARTA ZEROを始動(https://cartaholdings.co.jp/news/20250417/)
▼入社後の配属先について
株式会社CARTA HOLDINGS雇用、株式会社CARTA ZEROへ出向となります。
※福利厚生、雇用形態等に変更はございません。
CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。
私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。
そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。
現在は以下の3つの領域で相互に連携し、世の中の課題解決と、あらゆる企業・産業のビジネスの進化を推進しています。
グループ内には創業期から成熟期まで複数の事業会社があり、ステージも様々です。事業責任者が中心となり個々に経営を担う一方で、親会社であるCARTA HOLDINGSが経営支援機能に特化し、各事業を強固に支える体制を構築しています。
事業会社が個々に切磋琢磨する一方で、社員は事業領域を超えて互いに連携し、ビジネス開発に携わっています。また、条件が合えば事業間でのキャリアチェンジの機会もあり、多様な経験を通じて成長できる環境です。
そして今、私たちは新たな成長ステージに立っています。 2025年12月よりNTTドコモグループと電通グループの傘下となり、今後は両グループが保有する多様なアセットを組み合わせ、事業の競争力を高め、さらなる成長を目指してまいります。
■関連情報
採用サイト(https://recruit.cartaholdings.co.jp/)
採用説明資料(https://speakerdeck.com/cartaholdings/carta-recruit-guide)
Grantyが公開情報をもとに独自に掲載しており、実際と異なる場合があります。
